FIRE必要資産計算ツール

計算式と前提条件の解説

FIREとは？必要資産の考え方

FIREは「Financial Independence, Retire Early（経済的自立と早期リタイア）」の略で、資産からの収入で生活費をまかなえる状態を作り、働くかどうかを自分で選べるようにする考え方です。FIREの達成に必要な資産額は、次のシンプルな式で見積もるのが一般的です。

必要資産 ＝ 年間生活費 ÷ 取り崩し率

たとえば毎月の生活費が25万円（年間300万円）で取り崩し率4%なら、必要資産は300万円 ÷ 0.04 ＝ 7,500万円です。取り崩し率4%はいわゆる「4%ルール」で、年間生活費の25倍と言い換えることもできます。取り崩し率を3%に下げれば必要資産は約33倍（この例では1億円）に増え、その分だけ資産が長持ちしやすくなります。

4%ルールの根拠と限界

4%ルールの根拠は、米国のトリニティ大学の研究者が過去の市場データを分析した「トリニティスタディ」です。株式と債券に分散した資産から毎年4%（初年度の資産額基準）を取り崩した場合、30年間資産が尽きなかった確率が高かった、という結果に基づいています。ただしこれは米国市場の過去データによるもので、将来も同じ結果になる保証はありません。また日本の投資家にとっては、為替変動、NISA枠を超える部分への課税、日本の物価動向など、研究の前提と異なる条件もあります。保守的に見積もりたい場合は取り崩し率を3〜3.5%に下げて試してみてください。

達成年数の計算方法

達成年数は、現在の資産額を起点に、毎月の積立額を月次複利（月利＝年率÷12）で運用した場合に必要資産へ到達するまでの月数をシミュレーションして求めています。積立額が同じでも、資産が育ってくると運用収益の寄与が大きくなるため、後半ほど資産の伸びは速くなります。グラフの赤い点線が必要資産のラインで、資産カーブがこの線を超える時点がFIRE達成の目安です。

計算の前提条件と注意点

本ツールの計算では、次の前提を置いています。

• 税金・手数料は考慮していません。
• 利回りは毎月一定と仮定しています。実際の相場は変動するため、達成時期は前後します。
• リタイア後の生活費は一定と仮定しています。実際には医療費や住居費の変化、インフレで生活費が変わる可能性があります。
• 年金や退職金は考慮していません。年金受給開始後は必要な取り崩し額が減るため、実際にはここで計算した必要資産より少なくて済む場合もあります。

FIREの計画は一度きりの計算で決めるものではなく、年に一度は前提を見直して再計算することをおすすめします。